※オンラインは定員に達したため、締め切りました

スマホ・ネットの長時間・不適切使用による
脳や視覚の発達阻害といかに対峙するか


 昨年世界的ベストセラーであった『スマホ脳』( アンデシュ・ハンセン)。
 スマホの使い方に疑問を抱いていた世界中の皆さんの危惧を明確にしました。しかし、本書はエビデンスが不足しています。講演では演題の「事実」を、日本の脳科学者が明らかにしたデータに基づきお話しします。また、最近取り上げられるようになった「強度近視」「両眼視機能異常」(2014 年) についても、エビデンスが明確になってきました。講演者は医学の世界でなく教育学の世界にいます。専門的知識がなくても理解していただける講演を心がけてきました。

日 時
2022年10月4日(火) 18:30 ~ 20:30
会 場
IKEBiz としま産業振興プラザ + Zoom
講 師
大谷 良光
参加費
無料
定 員
会場50名 / Zoom 100名

申込方法
下段にある参加申込フォームまたはFAXでお申込みください。
準備が整い次第、受講番号とZoom用ID・パスコードをお知らせします。

【会場案内】
IKEBiz としま産業振興プラザ
(東京都豊島区西池袋2-37-4)
🚋池袋駅 西口 徒歩約10分、南口より約7分

【新型コロナウイルス感染症対策】
・ 会場は、政府の「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」の条件を遵守している会場を利用いたします。
・ 会場は入場人数の制限を行っています。
・ 会場入り口での検温・消毒にご協力ください。
・ 会場では、常時マスクの着用をお願いいたします。
・ 当日、37.5度以上の発熱や感染の疑いがある方は入室できません。
・ 座席について、間隔を十分に保てるよう、ご協力・ご配慮をお願いいたします。
・ 換気の機会を増やすことにより、会場内の冷暖房効果が損なわれる恐れがございます。ご自身で体温調整のできる服装でお越しください。
・ 講演会の開催について、国・都・区などの各種要請により、状況の変化等で緊急の連絡をする場合がございます。申込時に連絡先等の漏れがないようお願いいたします。

【緊急事態宣言が出され会場利用が不可能となった場合】
講演会は、全体を「Zoom(インターネット中継)」へきりかえて、開催いたします。「Zoom」対応は、各参加者によるご準備をお願いいたします。
その際、会場参加の方へは、事前に e-mail か Fax にてお伝えいたします。
お問合せをさせていただきますので、ご了承ください。

主催 一般財団法人東京保健会 / 後援 新医協(新日本医師協会)

大谷 良光(おおたに よしみつ)

青森大学客員教授 (元弘前大学教育学部 教授) 
子どものネットリスク教育研究会 代表
ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会 共同代表

【プロフィール】
1948年 長野県松本市生まれ
1972年 信州大学教育学部卒業
1990年 東京学芸大学大学院教育学研究科修了
1972年 東京都公立中学校着任。以後28年間、生活指導畑で問題行動を抱える生徒と向きあう。
2001年 弘前大学教育学部技術教育講座着任。
2008年 弘前大学ネットパトロール隊設立。青森県、弘前市教育委員会から依頼され「学校裏サイト」等の見守り活動を開始。
2009年 弘前大学「ネット&いじめ問題」研究会設立。弘大ネットパト隊学生、研究会メンバーとともに、講演や出前授業、チラシや冊子の作成等啓発活動や青森県内のネット利用実態調査など実施。以後現在まで継続。
2014年 弘前大学定年退職。ネット活動は、退職後も継続。
2015年 活動の拠点を東京に移し、弘大研究会の継続組織として「子どものネットリスク教育研究会」を設立。代表
2017年 「ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会」設立。共同代表 
2019年 青森大学客員教授 着任

【著書・論文】インターネット問題関連に限定
○単著『子どもの生活概念の再構成を促すカリキュラム開発論』(学文社2009)、
○編著『2013年版 子ども支援者のためのネットリスク教育テキスト』(新日本教材社2013)
○編著『ネットスマホの長時間接触による健康被害の実際と対策~ネットリス啓発者と保護者のテキスト~』(ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会テキスト部)2019
○編著『今 子どもの目が危ない』(ネット健康問題啓発者養成全国連絡協議会出版部)2022
○論文「学校におけるいじめの構造と克服への路」(弘大生涯学習センター紀要2008)、
○論文「インターネット利用における不快・恐怖体験(嫌な思い)に関する調査研究」(弘前大学教育学部紀要第108号2012)、
○「ネットリスク教育論の試み」(弘前大学教育学部紀要第111号2013)、
○「ネット毒牙から子どもを守るネット・ケータイリスク教育のカリキュラム開発~青森県の中学生を対象にして」(マツダ財団研究報告書VOL.26 2014)、 他多数。